第１部　「廃寮」計画浮上から計画強行宣言まで

学生不在の「三鷹」構想
　東京大学教養学部は９０年３月、「国際学生寄宿舎」の概算要求を行い、翌９１年３月に再度「三鷹国際学生宿舎」として概算要求を行いました。これが現三鷹宿舎の予算的背景です。これらの概算要求は、その存在すら寮生・学生に知らされていませんでした。このこと自体、学生の利用する宿舎であるにも関わらず、当の学生は蚊帳の外であることを示していますが、実は別の理由があったからなのです。概算要求の背景には、大蔵省関東財務局による旧三鷹寮敷地の不効率利用国有地の指定がありました。この指定を受けると土地が国に没収される可能性が高まります。そこで何らかの「有効利用」が迫られるのですが、教養学部は手っ取り早く旧三鷹寮の増築を考えた訳です。しかし、政府文部省の学寮敵視政策から、そう簡単に増築出来ない。そこで駒場寮を廃寮にしてしまえという安易かつ無茶な条件を付けたのです。要するに、有効利用など建前、東大の土地は一坪たりとも手放したくない、という東大のエゴが、しわ寄せを駒場寮に押し付けたのが駒場寮「廃寮」計画の直接的な切っ掛けです。

当事者不在の「廃寮」決定
　遅くとも９１年３月に再度「三鷹国際学生宿舎」の概算要求をした時点で、駒場寮「廃寮」計画は東大から政府文部省に示されていました。ところが学部当局はこの事実を寮生・学生に知らせないばかりでなく、意図的に隠蔽してきたのです。９１年７月の学部交渉の席上、「（寮の建て替えは）具体的計画に至っていない」としてあたかも「廃寮」計画自体存在しないかのような発言をしています。ところが実際には「建て替え」どころか「建て替え」にかこつけた駒場寮の「廃寮」計画が秘密裏に進められていたのです。後に学部当局は９１年夏に予算化の可能性が高まったことを明らかにしています。その時点でも時間はいくらでもあったにも関わらず、寮生側には何らの相談もありませんでした。そして秋休み中の１０月９日、臨時教授会を開いて文字通り電撃的に駒場寮「廃寮」を決定してしまったのです。こうして駒場寮「廃寮」計画は、それに最大の影響を受ける当事者である寮生・学生との合意はおろか、何らの事前相談もないまま、一方的に「決定」されました。こうして、「廃寮」の有無を言わせぬ押し付けが始まったのです。

誠意ない学部当局の態度
　９１年１０月９日の臨時教授会で駒場寮「廃寮」が突然一方的に決定されました。しかし、この決定を学生側に伝えたのは５日後、文書の形態で全学に知らせたのは１週間以上も経ってからでした。特に、駒場寮生にとっては寮が潰されるという最大級の問題であるにも関わらず、学部当局は通知すらサボっていたのです。
　遅れた日数は些細な問題です。より問題なのは、当事者不在で決定した上に、さらにそれを伝えようとしなかったその誠意のかけらもない態度です。臨時教授会の不当決定の噂を聞き付けた当時の駒場寮委員長・学生自治会委員長が決定の有無について公開質問状を出します（１０月１２日）。このような学生側からの追及によって、やっと学部当局が決定の存在を認めたのです。このように「廃寮」決定前後の学部当局は二つの不当行為を行っています。一つは決定に際し、事前に合意形成を図ろうとせずに計画を隠蔽し続けたこと、もう一つは決定後も当事者の存在を無視して決定の伝達すら怠ったことです。学部当局のこのような態度の背景には、学生自治無視或いは学生軽視の発想があるのです。学部当局は「強い反対があれば計画を中止する」と言ったのに反対がなかったから計画を進めた、と主張しますが、たとえ反対があろうとも強行突破するハラでいたことは、以上のような経緯から明らかです。

〈駒場寮問題へようこそ〉永野三郎前評議員・現学部長特別補佐（情報図形）(2001年3月現在。2000年度で退官)

「東大確認書」１０の２項
　１９６９年２月、東大当局と学生側の代表団との間に取り交わされたのが「東大確認書」です。ここでは「東大確認書」の是非には触れず、東大当局もこのような「確認書」を認めて合意したのだという事実を前提に考えてみましょう。
　「東大確認書」１０の２項では、「学生・院生・職員もそれぞれ固有の権利を持って大学の自治を形成している事を確認する。」ということが謳われています。「東大確認書」以前の大学当局は、大学の自治の主体は教授会であるという立場でしたが、ここで、学生や職員も大学自治の主体であるという意志表明をしたのです。「固有」の権利の内容には触れられていませんが、この「固有」とは憲法に書かれた「固有」の意味付けと同様、「不可侵」ということです（この解釈は、当時「確認書」交渉に携わり、現在弁護士をしておられる方から直接聞いたものです）。当時から駒場寮は寮生によって自主管理されていましたが、これも学生としての「固有」の権利ということが出来ます。
　従って、駒場寮「廃寮」決定について言えば、最大の影響を受ける寮生・学生が駒場寮を福利厚生施設として使う「不可侵」の権利と衝突する訳ですから、当然、「廃寮」のための合意形成が不可欠であったのです（「廃寮」宣言から５年経った今から考えれば、「廃寮」強行のために膨大な労力を割くことを強いられている事務職員の意見も全く無視したところで決定された「廃寮」には微塵の正当性もないと断言出来るでしょう）。にも関わらず、学部当局は計画を隠蔽して秘密裏に決定するという、まるで正反対の行動をとったのです。そして学部当局はいまだに、学生と相談して決めることは必要条件ではないなどと開き直っている始末です。
　当事者不在の決定が正当性を有する筈がありませんが、東大に於いては、大学当局自らが認めた「東大確認書」にすら違反しているという点でも、見逃す訳にはいきません。

十、大学の管理運営の改革について １ 大学当局は、いわゆる「東大パンフ」を廃棄する。 ２ 大学当局は、大学の自治は教授会の自治であるという従来の考え方が現時点において誤りであるということを認め、学生・院生・職員もそれぞれ固有の権利を持って大学の自治を形成している事を確認する。 （「東大確認書」より抜粋）

駒場寮の原則「８４合意書」
　学生という大学自治を担う一主体に対して秘密裏に決定されたことの不当性は、大学当局自身が締結した「東大確認書」を見れば、学部当局ですら当然認めなければならないものです。今回は、駒場寮にまつわる狭義の当事者である寮生を無視したことについても明文化された原則をにじみ躙る暴挙であったことを明らかにしたいと思います。 　駒場寮では、寮生自身による管理運営、自主管理が行われてきました。入退寮選考権から寮財政管理権に至るまで、寮生により構成される自治機構である『駒場寮自治会』が掌握しており、学部当局もまたこれを認めてきました。これらの日常的活動を基礎に、寮自治の尊重と、寮生活に関わる公的な意志表明の際に寮生の意見を聞いて反映させること等を明文化したのが８４年『合意書』の“確認事項”（通称「８４合意書」、以下同じ）です。

負担区分闘争の末に
　この「８４合意書」は、８４年に負担区分闘争を終結させるに当たって駒場寮自治会と当時の第八委員会（学部当局の学寮担当の常設委員会、現学生委員会）との間で取り交わされたものです。ここでは負担区分闘争についての説明が若干必要でしょう。当時、駒場寮は経済的困窮学生の厚生施設であるという立場から、寮自治会として水光熱費を一切負担していませんでした。これに対して会計検査院が負担区分（生活に関わる部分の水光熱費は寮生自身に払わせるための分担）を「守っていない」と指摘し（これは政府が勝手に押し付けたに規則に過ぎず、それまでと同じ支払い方法をとっていたのだから「守っていない」のは当然だった）、これを口実に「受益者負担主義」を振りかざした負担区分導入攻撃が全国の学寮に対して開始されました。駒場寮については、寮生に相談せずに東大学長が負担区分導入を一方的に決定して文部省に約束してしまい、これに寮生が反対すると学部当局は「廃寮」の恫喝をかけながら決定を駒場寮自治会に押し付けてきたのです。
　寮費が跳ね上がること、そして何より「受益者負担主義」が貫かれていること等が問題となって寮内を二分三分する大論争になりました。しかし結局、「廃寮」を回避するため、設備改善と引き換えに学部当局の決定に応じることになったのです。負担区分導入が大問題になった理由の一つは、大学当局が寮自治を無視して勝手にその在り方を決定してしまったことにあります。今後そのような問題が起こらないようにするために「合意書」及び付随する“確認事項”が結ばれました。以上が、負担区分闘争と「８４合意書」の経緯です。
　こうして寮自治の尊重を再確認することが明文化されました。しかし、それから僅か７年後、手のひらを返したように学部当局は「合意書」に全面的に違反する「廃寮」の抜き打ち決定に及んだのです。学部当局の態度は、寮自治尊重の精神を、単なる紙屑として捨てようとするものでした。

「８４合意書」第三項に違反
　当事者である寮生・学生に秘密裏に進められた「廃寮」構想と臨時教授会での抜き打ち決定、当事者不在の決定という在り方の不当性は誰の目にも明らかですが、これは「合意書」の第三項にも違反するものです。より詳細に考察してみましょう。
　まず、「廃寮」計画が『寮生活に重大なかかわりを持つ問題』であることについては、学部当局も認めています。最大の問題は『事前に』という言葉の指す意味です。これについては、特に「８４合意書」の妥結の背景についてもう一度考える必要があります。
　前述の通り、「８４合意書」は負担区分闘争の末に結ばれました。負担区分闘争の発端は、東大学長が当事者である寮生との相談をしないまま文部省との間で寮に関する約束をしてしまったことです。学部当局は当時、文部省との約束を盾に負担区分導入は避けられないと言うばかりか、導入しないなら「廃寮」すると脅す始末でした。問題が学外に出てしまったら、なかなか変えられないのだ、という訳です。『事前に』の意味するところはこれで明らかだと思います。それは、学外に問題を持ち出す前に、もっと具体的に言えば概算要求などの形で計画を学外に公開する前に、という意味に他なりません。 　駒場寮「廃寮」計画は、遅くとも９１年３月時点で概算要求の形で本郷の事務局に、その後に文部省に示されています。同年７月の学部交渉では「具体的計画には至っていない」として「廃寮」計画自体存在しないかのような発言をする一方、夏には関係省庁・関係部局との間での折衝が寮生への相談抜きに繰り返されたのです。
　また、教授会で決定する前であれば、確かに技術的には「廃寮」計画の撤回もあり得たと言えます。そこで、寮生の意見を反映させ得るうちに、と甘く解釈すれば、『事前に』とは教授会決定前にということになります。しかし、それも意図的に隠蔽し続けてきました。このことは、「廃寮」まずありき、という学部当局の態度を明確に反映しています。

・『公的な意志表明』は学生向け文書

　学部当局が『公的な意志表明』として挙げているのは、９１年１０月９日の臨時教授会決定以降の寮委員長・自治会委員長への回答や各種学生向け文書のみであり、教授会としての「廃寮」決定や、概算要求などは含まれていません（９５年４月の教授向け「廃寮」学習会資料より）。従って『公的な意志表明』をしながら学生の意見も聞いてきた、という訳です。９３年１１月の「廃寮決定公示」まで何度も交渉をしたのだから、「合意書」第三項の定める義務以上に慎重な行為をとったとしています。
　しかしこれは、教授会での「廃寮」決定の重みを覆い隠す詭弁であり、「廃寮」決定自体に学生の意見を反映させたくないことの現れに他なりません。寮生・学生は、「廃寮」後の跡地計画に意見を出したのではなく、まさに「廃寮」決定自体に対して反対してきたのです。事実、今に至るも学部当局は「廃寮」強行の一点を変えようとはしていません。

・『意見を充分に把握・検討』は特別委員会の裁量

　上と同じ資料の中で学部当局は、意見の把握・検討の具体的な手続きが規定されていないので、意見の把握・検討については三鷹特別委員会の裁量に委ねる、としており、またそれは十分実施してきたと述べています。確かに、交渉の回数は重ねられましたが、寮生の一貫した意見である「廃寮」反対は常に踏み潰されてきたのです。「合意書」締結主体は、学部当局だけでなく、寮自治会も主体なのです。一方の主体の意見が全く反映されていないのに「意見の把握・検討は十分実施」ということがあり得るでしょうか。

・決定前は意見聴取出来ない！？

三鷹特別委員の小寺教官によれば、教授会決定前には意見聴取の対象たる「廃寮」計画が存在しないので、聴取は不可能であるとのことです。検討対象は決定と同時に存在し始めたという観念論を弄している訳ですが、それでは何故、決定前に文部省などの関係省庁と折衝出来て寮生の意見聴取は出来ないのか全く理解し兼ねます。

・「合意書」は「努力目標」だ！？

三鷹特別委員の生井澤教官によれば、「合意書」には「・・努力する」と書いてあるから、努力さえすればよく、努力したのだと言います。しかし何を努力したのかということには答えられません。意見の把握・検討のために努力しなかったどころか、「廃寮」決定前に計画を隠蔽し、寮生・学生の反対意見を封じ込めるために努力したのが学部当局に他なりません。

反対を押し切って計画強行宣言

交渉に出席する三鷹特別委員会の面々。左より、刈間・玉井・小林・池田・吉岡（写真は96年11月28日・南ホールへの電気供給停止後の交渉)

　駒場寮「廃寮」決定後の最初の学生側の意志表明は、９１年１１月の駒場寮総代会決議、続いて学生自治会代議員大会決議でした。駒場寮総代会では「駒場寮廃寮を前提としないこと」を、また代議員大会では「抱き合わせ廃寮に反対」「学内議論のため三鷹計画の一年凍結」を可決したのです。いずれも当事者との議論抜きでなし崩し的に「三鷹計画」の条件として駒場寮を「廃寮」とすることに反対する点で一致しています。
　学部当局は当時、「学生の強い反対があれば予算要求中止も考慮する」としていましたが、はじめからそのつもりはありませんでした。それは、同年１１月に２回にわたって行われた学部交渉で「強い反対は見られないので予算要求は止められない」として計画強行を打ち出してきたことからも明らかです。駒場寮総代会、学生自治会代議員大会はそれぞれ寮生・学生の最高議決機関です。そのような場で反対決議が上がっているにも関わらず「強い反対がない」というのは、学部当局の恣意的な解釈以外の何物でもありません。
　寮生・学生側から正式に「廃寮」反対が意志表明されると、学部当局は何とか学生の支持を取り付けて「廃寮」するという形を作ってごまかそうとして、１２月から「無作為抽出アンケート」を開始しました。その結果、７割が「三鷹」推進に賛成したとして、翌年１月、学部当局は「もはやこれ以上遅延することは許され」ないとして、計画の強行を宣言します。「廃寮」計画の公表から僅か３カ月、充分な議論の余裕はありませんでした。

ここまでの問題点
　「廃寮」計画公表から計画強行宣言までの経緯を見ましたが、学生側の要求がことごとく拒否されているのが分かります。このことは、前述した学部当局の「８４合意書」の歪曲した解釈にすら悖るものです。学部当局は「公的な意志表明」とは「廃寮」決定後の学生向け公示文書等のことであり、「廃寮」決定後は充分に意見の把握・検討をした（裏を返せば、決定以前に学生の意見を聞く必要はない）と述べています。仮にそのような解釈に沿うとしても、充分に意見の把握・検討がなされたとは決して言えません。寮生・学生の「廃寮」反対の意見を無視した挙げ句、臨時教授会決定から僅か３カ月後に計画強行を宣言したからです。彼らの解釈に沿っても、「８４合意書」違反は隠しようのない事実です。
　この時期の学部当局の行動の問題点について、以下の五点に絞って考えてみましょう。

・「強い反対はないと解釈する」

学部当局は「強い反対はない」として学生の意志表明を否定しました。しかし、これは最高議決機関で決議を上げるという正式な手続きを経た正式の意志表明です。学生側は決して無理難題を要求したのではありません。それに対してきちんと回答することが出来ないからこそ、学部当局は「強い反対」などの恣意的な修飾語でごまかしたのです。これではどんな要求でも学部当局の都合によって恣意的にその可否が判断されてしまいます。学生側の決議に対するこのような学部当局の態度は、学生自治にとって非常に危険です。

・アンケートの恣意的な内容

「三鷹宿舎」建設の是非を問うアンケートの質問項目には、駒場寮「廃寮」の是非について一切触れられていません。駒場寮「廃寮」という条件は、1000人規模、個室制などの他の条件とは全く異なるものであることは明白ですが、特にアンケート開始時は、学生側の「廃寮」反対決議が上がっていた訳ですから、この点に触れない訳にはいかない筈です。学部当局は、駒場寮「廃寮」には敢えて触れなかったのではなく、反対を恐れて触れられなかったのです。また、誘導尋問的な質問の進め方も批判対象となっています。

・「無作為抽出」は適切か？

９１年１２月に学部当局が始めたアンケートは、統計学的公平さを装うために「無作為抽出」で行われました。しかしこれが駒場寮「廃寮」問題の場合に適切か否かは検討せねばなりません。そもそも駒場寮の「廃寮」計画である以上、まず当事者である寮生の意見を尊重すべきです。「無作為抽出」の意見が寮生の意見に優先するということはあり得ません。しかし実際には、寮生の意見は総代会決議であろうとも無視されてしまいました。
　さらに寮生の間では、仕送り０円の者が２０％以上に上っていましたが（９３年）、東大生の家庭の平均年収は当時から１０００万円を越えており、母集団の差異は歴然としていました。母集団をすり替える必要性があったのでしょうか。これは「無作為抽出」が初めから学内的に少数の寮生を囲い込む意図で行われたものであることを裏付けています。

・アンケートは決議に優先するか？

寮生・学生側の正式の意志表明の場として駒場寮総代会や代議員大会があります。勿論アンケートでも意見聴取は出来ますが、これはあくまで参考意見でしかありません。まして、その参考意見が正式の意志表明に優先する筈がありません。アンケートに至る経緯からも明らかですが、学部当局は学生の意見が「廃寮」反対の決議だけでは都合がよくないので、別の意見を求めていたのです。それは、より充分な意見把握を目指したのではなく、あくまで彼らの都合に合わせたアリバイ作りでしかなかったことは、アンケートを口実とした計画強行宣言を見れば一目瞭然です。参考意見を正式の意志表明に優先する行為は学生の自主的活動である学生自治の破壊に他なりません。当事者不在の「廃寮」計画を強行しようとすればする程、学部当局は学生自治攻撃の本質を現さざるを得なかったのです。

・学生は計画に賛成したか？

学生はこれまで一度も駒場寮「廃寮」に賛成したことはありません。無論、突然の計画決定（９１年１０月）から計画強行宣言（９２年１月）までは、学生側にとって「反対する暇さえもほとんどない」ほどの短い期間でしたが、それでも駒場寮総代会や学生自治会の代議員大会などで「廃寮」計画強行に反対する学生の意見を示してきたのは明らかですし、ましてや計画に賛成したことは断じてなかったのです。